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休耕田に小豆を/産地交付金や契約販売/栽培実証し作付け拡大へ

2017.12.4

JA阿新は今年、水田活用に有望な新品目を探ろうと、小豆の栽培実証に取り組みました。水稲複合で導入しやすく生産性が見込める土地利用型作物の一つとして、産地交付金を活用できるなどの利点に着目。今年は同JA農業経営センターが休耕田などに90aを作付けました。12月から脱穀を進め、米を上回る手取りを見込んでおり、米直接支払交付金がなくなる次年は、農家にも作付けを呼び掛けます。

脱穀した小豆の品質を確認する農業経営センター職員

今年は「備中白小豆」など小豆が地域の振興作物に位置付けられ、交付金が手厚くなりました。山間部の水持ちの悪い水田や休耕田など地力の弱い土地が栽培に向き、鳥獣害を受けることも少ない。雑草対策や収穫・運搬・脱穀に手間と時間を要するものの、稲作と重ならない作業体系や化成肥料を使わない低コスト生産ができ、水稲との複合作物に有効と判断しました。

需給環境は、和菓子の原料として需要に対して生産が不足しているのが現状です。県外の雑穀業者から提案を受け、今年は同センターが組合員から引き受けた水田5.5haで水稲と小豆「丹波大納言」の生産を始めました。田植え後の7月下旬に種をまき、稲刈り後の11月中旬に収穫、この間、病害虫防除や除草のために畝間を耕すなど3月から12月まで作業が途切れない体系を確立しました。

計画では業者との契約販売で1tを出荷します。1㎏当たり900円の買い取り代金とは別に、作付け10a当たり2万円の産地交付金を加え、同11万円と試算。資材コストを差し引いても主食用米以上の手取りを見込みます。

農産課は「来年以降も業者との契約販売で十分な売り先を確保できる。休耕田などを活用した生産拡大を提案していきたい」と話しています。

12月から小豆の脱穀作業を進めています。