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春からトマト栽培/雇用や研修の場に/JAが経営をリード

2017.12.14

JA阿新は、園芸品目の生産に自ら乗り出します。今年度は経営開始に向けて準備を進め、春からはトマトの栽培を開始。行政が新規就農者向けに整備するほ場に入植し、担い手の育成確保の役割を担いながら、高齢化する産地の維持発展に貢献します。既に手掛ける水稲、小豆、畜産と組み合わせ、農業経営を多角的に展開します。

春からJAがトマト栽培を始める生産団地をPRし、新規就農希望者を募る橋本部会長(左)ら

JAは園芸品目の生産拡大に向け、県や新見市と協力してI・Uターンによる新規就農者の確保に取り組んでいます。就農までの一定期間は、給付金や手当の支給を受けながら、農家で研修できる仕組みが整っています。ただ、地域に定着するには、研修の受け入れ先、ほ場や住居の確保など、受け皿の充実が求められていました。

トマトは神郷高瀬地区で整備が進む1.4haのほ場の一区画を借り受け、11aで栽培します。新規就農希望者の雇用や研修の場とし、農作業をしながら基本的な知識や技術、経営ノウハウを習得してもらいます。産地の品質・収量の底上げ、低コスト・省力化に向け、新たな品種や技術、資材の試験農地としても活用します。

JAトマト部会の橋本澄男部会長は「農家が高齢化する中、JAによるトマト経営は、新規参入者や農家に安心感をもたらし、生産意欲につながる。産地の活性化や評価の向上など、相乗効果を見込める」と歓迎します。

JAは既にハウス4棟や養液土耕設備などの整備に着手しました。生産団地では今年度、東京から移住した新規就農者が順調な滑り出しを切るなど、新規参入の呼び水としても期待がかかります。JAの山本日吉司組合長は「受け皿体制の拡充や就農実績をPRし、産地の将来を担う若者を呼び込みたい」と力を入れます。

神郷高瀬地区で整備が進むトマト団地(中央)。手前のほ場でJAがトマトの生産を始めます。土壌改良や畑かんを施すなどすぐに入植できる環境を整備。Iターン、Uターンなど県外・市外からの新規就農者に貸し出します。上空から撮影。